世界規模のアクティブトランスポートデータ「Strava Metro」の無料提供を発表

世界最大級のアスリートプラットフォームの「Strava（ストラバ）が、世界規模のアクティブトランスポートデータであるStrava Metroの無料提供を発表した。以下、プレスリリースより。

世界中の都市で利用無料化を発表

Strava Metroの利用対象となるアーバンプランナー、自治体、交通インフラ関連機関は、今後申し込みの上で豊富なビッグデータにアクセスすることができます。また、世界中の都市がコロナ禍のアクティブトランスポートに関する知見を深めるなか、こうした都市での移動に関するインサイトを無料で提供することで、よりスマートな都市計画やインフラの構築に貢献していきます。

「Stravaのコミュニティが世界全体に貢献できる独自の方法があると常に信じていました。Strava Metroはその方法の1つでした。また、自転車と歩行者のインフラに対するニーズが高まっていることを考えると、未来の都市設計を変えようとしている組織にとって、Strava Metroの価値はあまりにも高く、提供するべきものだと感じていました」（ Strava共同創設者 マーク・ゲイニー ）

コロナ禍の現在、米国では働く人の62％が在宅勤務をしており、公共交通機関の利用に対しても人々の不安は高まっています ( *1 )。また日本でも、テレワークや自転車の活用が推奨され、東京23区内では今年度中に約17kmの自転車通行帯を整備するなどして、「新しい生活様式」への対応が進められています。こうしたことから、いま日常の移動方法や移動エリアは大きく変化しています。Strava Metroは、何百万人もの人々がスマートフォンやGPSデバイスを介して毎週自転車に乗ったり、走ったり、歩いたりしてStravaにアップロードしたデータを集約して匿名化してから、交通パターンを可視化し、その理解に役立てることができます。交通整備や都市計画に関わる組織は、こうした情報をインフラの安全性やその効果を検証するために活用することができます。

Strava Metroでわかるニューヨークの自転車事情

Strava Metroを使って、ニューヨークにおける昨年の7月から今年の7月のモビリティの変化を分析したところ、アクティブトランスポートの激増が確認されました。最低でも1回自転車を利用した人はこの1年で81%増え、自転車の総移動件数も80%増えました。ニューヨーク市は、コロナ禍の人々の移動を考慮して、160kmの道をサイクリストや歩行者のみに開放しています。このOpen Streets ( *2 ) の取り組みにおいても、区画内のある道では38%、別の道では181%もの自転車移動件数の増加が見られ、対策が有効であることがわかります。

Strava Metroでわかる東京都の自転車事情

東京都でも自転車の移動件数と利用者数は前年に比べて全体的に伸びていますが、外出の自粛が強化された時期の前後にあたる2月と6月において、それぞれ前年の同じ月に比べて43.34%と38.58%（移動件数）、28.96%と29.91%（自転車利用者数）増えています。さらに、最近文京区の牛込小石川線や白山通りに設置された、レーンの車道側に駐車枠を設けた自転車レーンにおいて、今年7月の自転車移動件数は昨年の同じ月に比べて、共に60%以上増加しています。また、車と自転車で混雑する港区青山通りでも、今年7月の自転車移動件数は前年の同月に比べ、25%増加しています。自転車の活用が進む中、サイクリストが安心して通行できるインフラを整えることが、アクティブトランスポートのさらなる活性化につながると言えるでしょう。

2014年にリリースしたStrava Metroは、もともと有料のサービスとして提供してきました。昨年Metroviewを開発し、地図をベースにした直感的なウェブインターフェイスによって、広大なアクティブトランスポートデータをより扱いやすくしました。そして今年、StravaMetroを無料化することで、サイクリストや歩行者の環境をより快適にするという使命を共有するパートナーとともに、世界の都市にスマートでサステイナブルなデザインを提案し、アスリートコミュニティに還元したいと考えています。

アクティブトランスポートの発展と開発のために
Strava Metroのお申し込みは、こちらから： https://metro.strava.com/