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JBCFが連盟方針を発表 新体制での選手ファースト運営が明確に

国内ロードレースを中心に競技大会を主催運営するJBCF(全日本実業団自転車競技連盟)が6月21日、2021年の活動方針発表をオンラインで実施した。現体制に移行してからの連盟方針の変化を、改めて整理した形で説明。JPT偏重でなく全カテゴリーの参加者を等しく重視する運営と、トップカテゴリーでは競技力向上を主眼に置くというコンセプトを明確にした。

JPTだけではなく全カテゴリーを平等に

JBCFは昨年途中から、現在の安原昌弘理事長体制に移行。旧体制の2018年に発表した新リーグ構想の凍結など、参加者(選手)ファーストの運営方針を打ち出していた。

オンラインで活動方針を発表した、JBCFの安原昌弘理事長(左)と加地邦彦理事

方針発表では加地邦彦理事がおもに説明を担当した。まずこれまでの連盟の中長期方針を振り返り評価。トップカテゴリー(JPT:Jプロツアー)を中心とした大会の価値向上施策が、過大な投資の一方で収入増につながらず、連盟運営の赤字を招いていた現実を明らかにした。現状の収益の柱となっているチーム・選手の登録者数も、2017年のピークを境に減少傾向に歯止めが掛かっていないという。

これらを受けて連盟の今後の方針として、興業モデルによる新リーグ構想の一旦保留を表明。「まずは参加者が増えて赤字が消えるところを目指す」として、参加者にとっての魅力がある大会運営や、JPT重視でなく全カテゴリーの平等化、透明性の高い運営体制の確立、といった点が示された。近年のJBCFはトップカテゴリーの本格プロ化を念頭に置いた施策が中心となっていたが、レベルを問わず参加者が走る場所としての価値を作る、元々の実業団的思想に立ち返った形だ。

ロード日本代表浅田顕監督の意見を取り入れ競技力向上

大会運営思想においては、レース強度のデザインやUCI(国際自転車競技連合)の国際レースカレンダーも意識したスケジュール・強度設計など、ロード日本代表監督も務める浅田顕理事のアイデアを取り入れた選手強化・競技力向上のための施策を行う。

連盟を運営する理事会のメンバーも公開。赤字運営により連盟の財務状況を悪化させた反省から、情報開示や意見の取り入れを積極的に行いたいという。アマチュアレベルの意見を取り入れるためにACA(アマチュアアスリート)委員会を新設して意見の集約を図るほか、トラック委員会には東京五輪代表内定の新田祐大選手を委員に招き、競輪場の活用などを模索するという。

加地理事は「何とかして上手い方向に、バランスをよくしたい。何か文句があれば、ぜひ大会本部に言いに来て」と意見を歓迎する姿勢を示した。

JBCF理事のメンバー

理事長 安原 昌弘

1982年、19歳で全日本選手権個人抜き優勝。1986年から9年連続で世界選手権出場、1991年にプロ転向。1996年アトランタオリンピック出場。ポイントレースで決勝進出し、15位に。 2006年実業団チーム「マトリックス・パワータグ」を設立。現 同チーム監督

副理事長 今中 大介

大分大学で工学修士過程修了後、シマノに入社。31歳の時に渡欧し、イタリアの名門プロチーム「チーム・ポルティ」に所属し活躍。1996年、日本人として初の近代ツール・ド・フランス出場を果たす。1997年に現役引退し、株式会社インターマックス設立。

副理事長 栗村 修

1996年シマノレーシング加入、1998年ポーランドのプロチーム「ムロズ」と契約。2001年に引退後は、チームミヤタ監督やシマノレーシングスポーツディレクターを経て、2013年まで宇都宮ブリッツェン監督に。解説者として、Jスポーツ等の番組出演多数。現 ツアー・オブ・ジャパン大会ディレクター

理事 浅田 顕

実業団チームでの国内競技活動を経て、その後7年間欧州を中心に競技活動を行い本場のロードレースを学ぶ。引退後は欧州での経験を活かしチーム運営と選手育成に従事する中、常に「世界で活躍できる日本人ロードレーサーの輩出」をモットーに選手強化に取り組んでいる。2016年リオ五輪より各国際大会で日本代表監督を務める。現 (公財)日本自転車競技連盟 強化コーチ

理事 加地 邦彦

ホビーサイクリストとして実業団チームでの国内競技活動を経て、LEOMO社社長

理事 小島 裕樹
理事 佐藤 成彦

選手活動を経て2001年から若手育成を主眼としたチーム運営を開始、今まで数多くのプロロードレーサーを輩出。2012~2014 UCIコンチネンタルチーム「C PROJECT」監督兼ゼネラルマネージャー、2015 Jプロツアーチーム「championsystem」監督兼ゼネラルマネージャー、2016~ 「弱虫ペダル サイクリングチーム」ゼネラルマネージャー。

理事 田中 真美子
理事 丸田 貴之

地域活性型マーケティング会社にて、マーケティングプロモーション領域を15年経験。 2012年より「ツアー・オブ・ジャパン」の大会運営に携わる事をきっかけに、「ジャパンカップサイクルロードレース」「ツール・ド・とちぎ」「ツール・ド・おきなわ」「大分アーバンクラシック」などのUCIレースのオーガナイザーサポートを中心に活動。2015年からJプロツアーゼネラルマネジャーとして、「魅せるレースの情報発信」に注力してきた。

理事 村上 嘉之

1986年から自転車競技生活をスタートしインターハイや国体出場経験あり。 1996年で選手からサポート側にまわり、MAVICでニュートラルサービス活動を開始。また、その傍らMOTOコミッセールとして国内UCIレースなどに参加。 今なお、レースコンボイの中に身を置きレースサポートを続けている。

現 マヴィックジャパン ビジネスマネージャー兼スペシャルコースディレクター(SSC)

新たに追加された施策

新リーグ構想が地域密着型チームと共に分離した形となるJCL(ジャパンサイクルリーグ)との関係については、JCLのビジネスモデルがJBCF内での試行錯誤の結果から「成立が厳しい」としながらも、もしビジネスモデルが成立するなら「JBCFがJCLに合流すればいい」と前向きに評価。逆にJCLが頓挫した場合はJBCFに合流できるよう、「どちらもが潰れてレースが日本から無くなる、そうならない環境は頑張って作る」とした。

その中で観客へのホスピタリティは、コスト圧縮のために現状では削らざるを得ないと説明。一方でレース本体の質を向上するため、チームカーの導入を視野に入れて今季よりラジオツール(レース情報を逐一提供する無線)の提供や、通年でのレースディレクター固定など、さまざまな施策を実行していく。

現状ではチームカーを導入するには周回コースが多く難しいことがあげられる。さらに管理する移動コミッセールの数が必要になるほか、公道レースを使う場合には許可が取りにくいなどの障害があるが、少しずつ改善していきたいと村上理事

安原理事長は「次の若い世代にも全日本実業団連盟のレースを、50年過ぎましたけど、1世紀、1.5世紀、2世紀と続けていきたい」と話し、日本の自転車レース環境を守り発展させていく意向を示した。

 

問い合わせ:全日本実業団自転車競技連盟
https://jbcfroad.jp/

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